※B=ビットコイン, W=世界, J=日本
当時世界最大のBinanceに次ぐ世界第2位の取引所と言われていたバハマを本拠とするFTXが、日本の民事再生法に相当する米連邦破産法11条の適用を申請し、経営破綻しました。
その後、創業者は逮捕され、日本市場に参入したばかりの日本法人FTX Japanもサービス終了を余儀なくされました。
世界最大級の仮想通貨取引所であるFTXがQuoine(Liquid)を買収し取引所の金融庁の登録資格を取得するかたちで日本でのサービスを開始しました。
韓国のTerraform Labsが発行する1UST=1ドルであるはずのステーブルコインのTerraUSD(UST)の価格の暴落が始まり、最終的には創業者などの逮捕にまで発展し、ビットコイン等仮想通貨全体の価格の下落に波及しました。
ロシアがウクライナに侵攻を開始したことによりビットコインを含めた金融市場が下落しました。
COVID-19(新型コロナウイルス)からの経済活動の再開が始まっていたところで戦争が開始されたため、さらなる急激な物価上昇が起こり、それによってインフレ抑制のためのアメリカの利上げ、金融引き締め等が連鎖して行われその後のビットコインの暴落にもつながりました。
SegWit以来のビットコインの大型アップデートとなる「Taproot」が有効化されました。Taprootによりシュノア署名やMASTなどの新たな技術が導入され、さらなるデータ量の削減やスケーラビリティ・プライバシーの向上などが実現しました。
これによりTaprootを利用するための第四のアドレス形式であるbc1pから始まるTaprootアドレスも同時に導入されました。
国内の日本円-ビットコイン取引で史上最高価格である7,787,148円(国内取引所平均価格)を一時記録しました。
しかし、翌年にはロシアウクライナ戦争やアメリカの利上げによる金融引き締め等の影響でビットコイン等仮想通貨も含めた金融市場は大きく下落することになります。
ビットコインの先物ETFが初めてアメリカのSECに承認され、19日から取引が開始されました。
初日の売買代金は10億ドル(約1140億円)近くで過去2番目の規模となりました。
これまでも中国の仮想通貨に対する取り締まりは徐々に強化され続けてきましたが、この日中国の中央銀行である中国人民銀行が仮想通貨取引を全面禁止にすると発表しました。
国内の取引所だけではなく海外の取引所の国内へのサービスの禁止、取引情報の提供の禁止、マイニングの禁止なども含まれます。
中米のエルサルバドルが世界で初めてビットコインを法定通貨として採用する法律が施行されました。同時にエルサルバドル国民には政府公認のウォレットをダウンロードすると30ドルが付与されることになりました。
これにより、これまでの法定通貨であった米ドルと並行して商品やサービスの支払い手段としてビットコイン決済の導入が義務付けられ納税も可能となりました。
アメリカの大手取引所であるCoinbaseが日本でのサービスを開始しました。
アメリカの大手取引所であるCoinbaseが仮想通貨関連企業としては初めて米市場に上場しました。
その後価格は落ち着きますが、一時は1120億ドル(約12兆円)を超えるほどの盛り上がりを見せました。
同州の州都であるツーク市では2016年の一部期間中世界で初めて試験的に税金の仮想通貨決済を導入していましたが、2021年2月から州全体で納税の手段として仮想通貨決済に正式に対応したことが発表されました。
EV(電気自動車)メーカーの最大手であるアメリカのテスラ社がビットコインを15億ドル(約1600億円)分購入したことが判明しました。
同時にテスラ社製品の購入にビットコインの支払いを受け付けることも発表されました。この前後から、CEOのイーロン・マスク氏の仮想通貨に対する発言や行動一つ一つが注目され、その数か月後のビットコイン支払いの受付停止の発表、翌年のビットコイン売却など、価格の乱高下に影響するようになりました。
ビットコイン価格が2017年末のビットコインバブルの最高値を超え、史上最高価格をつけました。
主にCOVID-19(新型コロナウイルス)による経済停滞からの各国政府の過去最大級の金融緩和政策が原因であると言われています。同年3月の暴落は瞬間的なものに収まりビットコインを含む仮想通貨だけではなく株式など多くの金融資産が歴史的な値上がりを記録しました。
世界最大級のオンライン決済サービスPaypalでビットコインを含む複数の仮想通貨の取り扱いを開始することが発表されました。
これにより2021年以降からPaypal内で仮想通貨の売買及び保管までできるようになりました。
中国資本の大手取引所OKCoinが日本での取引所サービスを開始しました。
採掘報酬の3回目の半減が行われました。これにより報酬が12.5BTCから6.25BTCへ減少しました。
金融商品取引法及び資金決済に関する法律が施行され、法律内で規定される「仮想通貨」の名称が「暗号資産」に統一されました。同改正では同時に取引所の顧客資産の保護を目的とした保管方法の規制やレバレッジ規制等も行われました。
これにより、公的機関やニュース等の報道で使用される用語は「暗号資産」で統一されるようになりました。
COVID-19(新型コロナウイルス)の世界規模の感染拡大による経済不安から、仮想通貨や株式などの金融資産が大暴落しました。
ニューヨーク証券取引所の親会社であるICE(インターコンチネンタル取引所)が設立したBakktでビットコイン先物取引がスタートしました。
ビットコインの先物取引は既にCMEやCBOEが開始していましたが、Bakktは現物決済を伴う先物取引所という点で初となりました。
モバイルメッセンジャーアプリLINEを提供するLINEグループの仮想通貨取引所BITMAXがサービスを開始しました。
インターネット関連サービスを中心に様々な業種を展開する楽天グループの取引所サービス楽天ウォレットがサービスを開始しました。
ビットコインを含めた多くの仮想通貨をを取り扱う世界最大級の取引所Binanceがハッキング被害を受けました。
7,000BTC(45億円相当)が盗まれたとされ、日本人も多く利用するとされる海外取引所でもあったので、大きな話題となりました。
ステーブルコインのTether(USDT)を発行するテザー社及び大手取引所Bitfinexに対し、米ニューヨーク州の司法長官が、裁判所命令を発令したことが明らかになりました。
命令を受けたテザー社は全面否定していますが、Tether(USDT)の裏付け資産から8億5000万ドル相当の資金を同社の損失を隠すために不正利用していたという内容になっています。
中国資本の大手取引所Huobiが日本での取引所サービスを開始しました。
この日、ビットコインのブロックチェーンの最初のブロック(genesis block)が誕生してからちょうど10年となりました。
2017年8月にビットコインから分裂したBitcoin Cashがさらに分裂しBitcoin Cash(Bitcoin ABC)とBitcoin SVとなりました。ビットコインのフォーク版からさらに分裂したのは最初の事例となります。
日本の仮想通貨取引所であるZaifがハッキング被害を受けました。国内の仮想通貨の大規模盗難としては三例目で、ビットコインも含めた複数の仮想通貨で合計約70億円の被害となりました。
フェイスブックが、同年初めに全面禁止としていた仮想通貨関連の広告を、ICOやバイナリオプションを除き解禁すると発表しました。
Facebookに全面禁止すると発表していたGoogleも、数か月後に同様に一部解禁すると方針転換することとなります。
証券事業・銀行事業なども行うSBIグループが取引所(販売所)を設立し、SBIバーチャル・カレンシーズ(現SBIVCトレード)がサービス開始しました。
フェイスブックが、多くの広告が詐欺的で危険なものになっているとして、仮想通貨、ICO、バイナリオプションに関する広告を全世界で全面禁止すると発表しました。
この後、同年3月にはGoogle、twitterも同様の理由で仮想通貨関連の広告を禁止すると相次いで発表しました。
世界の中でも有数の仮想通貨取引国である韓国で仮想通貨の取引規制が導入されました。これにより、取引を行うためには本人確認が義務付けられ、匿名の取引が禁止されるようになりました。
日本の仮想通貨取引所であるcoincheckがハッキング被害を受けました。被害額は約580億円となり、史上最大級の仮想通貨盗難事件となりました。
盗難されたのはビットコインではないものの、国内の取引所が受けた大規模な仮想通貨の盗難被害としてはMt.Goxに続き二例目となります。
即時・手数料無料決済を実現する技術であるLightning Networkを利用してVPNサービスを提供するTorGuardからVPNルーターを購入したユーザーが現れました。これが世界初のLightning Networkによる物品購入の例と言われています。
FX・証券事業も行うDMMグループが取引所(販売所)を設立し、DMM Bitcoinがサービス開始しました。
世界最大規模の先物取引所であるアメリカ・シカゴのCME(シカゴ・マーカンタイル取引所)でビットコインの先物取引がスタートしました。一週間前にはCBOE(シカゴ・オプション取引所)でもビットコインの先物取引が始まっていました。
同日には日本円-ビットコイン取引で終値としては史上最高価格である2,227,388円を記録しました。
国内の日本円-ビットコイン取引で史上最高価格である2,350,517円(国内取引所平均価格)を一時記録しました。ビットコインだけではなく他のアルトコインも大暴騰し、日本のテレビなどでも大々的に取り上げられ「億り人」として利益が1億を超えるような人が話題になりました。
しかし、翌年にはハッキング被害、規制等が立て続けに起こり価格もピーク時から約80%以上下落したことで仮想通貨バブルが崩壊することになりました。
同月初めのBitcoin Cash誕生の影響もあり、ビットコインの署名部分を従来とは別の領域に格納する技術であるSegWit(Segregated Witness)が有効化されました。SegWitの有効化による効果の一つとして、理論上ブロック上限が4MB(現実的には最大約2MB)まで上昇、その分取引処理能力も上昇することとなりました。
SegWitの有効化に伴いSegWitアドレス(bech32)と呼ばれる新しくbc1qからはじまる形式のアドレスも導入されました。従来の1や3から始まるアドレスとは異なる第3の新しいアドレス形式になります。(後方互換性を保つための3からはじまるSegWitアドレスも同時に導入されました。)
従来のビットコインのブロックチェーン(ブロックサイズ上限1MB)が初めて人為的に分裂することとなり、ハードフォークにより新たな仮想通貨としてBitcoin Cash(ブロックサイズ上限8MB)が誕生しました。
新しく誕生したBitcoin Cashには今までビットコインのフォーク版としてリリースされながら分岐はしていなかった、Bitcoin XT・Bitcoin Classic・Bitcoin Unlimitedなどのコミュニティ・チームが合流し、長年続いていたスケーラビリティ問題の議論に対する一定の結論となりました。
Bitcoin Cashのようなスケーラビリティ問題の議論の結果によるものではありませんが、Bitcoin Cash誕生以降、いくつかのビットコインのフォーク版が公開され同様なかたちでハードフォークが行われました。
Unicodeバージョン10.0が公開され、ビットコインの通貨記号₿(U+20BF)が追加されました。
FX・証券事業なども行うGMOグループが取引所(販売所)を設立し、GMOコイン(旧Z.comコイン byGMO)がサービス開始しました。
ビットコインをはじめとする仮想通貨を日本で初めて法律内で規定した改正資金決済法等が4月1日に施行されました。本法律は主に仮想通貨取引所に対する利用者保護を目的とする規制であり、経過措置として施行日から6ヶ月間の規制適用の猶予期間が設けられることとなります。
これにより日本の仮想通貨取引所は金融庁の許可を受けなければならない登録制となりました。
世界的にビットコインの価格が上昇し、日本円ベースでは1月5日の高値は超えなかったものの、ドルベースでこれまでで史上最高価格の約1330ドルをつけました。
日本円で過去最高のビットコイン価格を記録した同日、中国人民銀行が中国国内の三大取引所OKCoin、BTCC、Huobiを呼び出し、会合、ビットコイン投資の過熱に対する警告をだしました。これにより大きく価格が下落することとなりました。
また、この後数週間にわたって中国国内の他の取引所を含めてさらなる会合・調査が行われ、結果的に中国取引所の取引手数料無料が撤廃されるなど中国人民銀行による規制による影響で、圧倒的な取引高を誇っていた中国取引所の取引高が大きく減少しました。
日本円-ビットコインの取引で特に取引が過熱し、円ベースでMt.Gox事件前の最高価格を超える史上最高価格をつけました。主要取引所のなかではcoincheckで一時152,900円/BTCを記録することとなりました。
世界最大の取引量を誇る香港の取引所bitfinexがハッキングを受け、これまでで最大規模の約12万BTC(約6347万ドル)が盗難被害にあいました。この事件後ビットコイン価格が急落することとなりました。
採掘報酬の2回目の半減が行われました。これにより報酬が25BTCから12.5BTCへ減少しました。
日本からの利用者も多いPCゲームのDL販売プラットフォームであるSteamでビットコイン決済の受付が開始されました。
通販事業やレンタル事業等を手掛ける総合サイトDMM.comでビットコイン決済の受付が開始されました。日本国内での大企業のビットコイン決済受付はこれが最初の例となります。
※2018年1月にビットコイン決済終了
Bitcoin XT、Bitcoin Unlimitedに続きビットコインのフォークとなるBitcoin Classicが公開されました。
Bitcoin XTに続きビットコインのフォーク版となるBitcoin Unlimitedが公開されました。
この後、リリース済みのXT及び次にリリースされるClassicと合流するかたちでBitcoin Unlimitedが生き残り、数年後Bitcoin Cashが誕生することになります。
欧州司法裁判所によりビットコインの売買に関するVAT(付加価値税, 消費税)は非課税であるという判決が下されました。このニュースをきっかけとして大きく価格が上昇することとなりました。
ブロックサイズ問題・スケーラビリティ問題によるビットコインコミュニティの分裂により開発チーム内の一部が、ビットコインの元のブロックチェーンから分岐する新バージョンBitcoin XTをリリースしました。このような形でコミュニティが分裂して新バージョンがリリースされるのはビットコインの歴史上初めてのこととなりました。
Mt.Goxの元経営者Mark Karpelesが口座残高を不正に操作した容疑で逮捕されました。後日、業務上横領の容疑で再逮捕されることとなります。
アメリカニューヨーク州でのビットコイン事業を免許制とする「BitLicense」が正式に発表されました。免許取得費に5,000ドルを課すという非常に厳しい内容であったため、多くのビットコイン関連企業がニューヨークから撤退することとなりました。
Mt.Goxの閉鎖後最大規模の取引所であったBitstampがハッキング被害を受けました。被害額は約500万ドルであると発表されました。
Microsoft社がアメリカ在住者限定でビットコイン決済の受付を開始しました。
世界最大のユーロ-ビットコインの取引高を持つ取引所Krakenが日本でのサービスを開始しました。
その後、2018年7月に日本から撤退、2020年10月に日本に再参入、2023年1月に再撤退することとなります。
後に取引所サービス等もリリースすることとなるビットコイン決済サービスのcoincheckがサービス開始しました。
DELL社がアメリカ在住者限定でビットコイン決済の受付を開始しました。
シンガポールを拠点とする取引所Quoineが日本でも同時にサービス開始しました。後にLiquidと改称し、当時世界第二位の取引所と言われていたFTXに買収されたことに伴い2022年9月に取引所サービスを終了させました。
後に中国の大手取引所OKCoinと提携した取引所サービスをリリースするビットコイン販売所兼オンラインウォレットのbitbankがサービス開始しました。
マイニングプールのGhash.ioのハッシュレート(採掘力)が51%に達し、51%攻撃(二重支払い)のリスクが高まりました。Ghash.io内のマイナーが他のマイニングプールに移ることで危機は回避されましたが、これ以後価格は低迷することとなりました。
後に取引所、決済サービス、ブロックエクスプローラー等様々なビットコイン関連サービスをリリースすることになるビットコイン販売所のbitFlyerがサービス開始しました。
国内取引所のBtcBoxがサービス開始しました。Mt.Goxの後、初の企業が運営する国内取引所となりました。
Mt.Goxの閉鎖後、いくつかの零細販売所はありましたが、初めての国内取引所であるetwingsが開設されました。etwingsは後にウォレットサービス等を提供していたZaifに買収されることとなります。
ビットコインの初期から圧倒的な取引シェアを占めていた世界最大の取引所のMt.Goxが、ハッカーにビットコインを盗難されたとして、取引を中止し取引所を閉鎖しました。
最高価格を記録した同日、中国政府が金融機関によるビットコインの取り扱いの一切を禁止することを発表しました。これに伴い民間の中国取引所が自主的に一時サービスを中止するなどして、これ以後大きく価格が下落することとなりました。
この日ビットコインが史上最高価格となり、日本円-ビットコインの取引で一時127,800円/BTCを記録しました。
NHKが初めてビットコインに関する特集を放送しました。日本の大手放送メディアで最初にビットコインが取り上げられた例となりました。
アメリカで違法薬物の取引を行っていた闇サイトのシルクロードの運営者がFBIにより逮捕され、サイトが閉鎖されました。
アメリカカリフォルニア州のサンディエゴで世界初のビットコインATMが設置されました。
3月16日から始まるキプロスの金融危機により、キプロス国内の銀行が閉鎖されるなど法定通貨(ユーロ)への信用が低下し、ビットコインの人気が高まりました。これにより、一時1BTC266ドルとなり、過去最高の価格となりました。
ビットコインのバージョン0.8.0のバグにより、数時間の間これまで最長のブロックチェーンの分岐が発生しました。この問題は0.8.1へのバージョンアップによりすぐに修正されました。
210,000ブロックごとに行われる採掘報酬の半減が初めて実施されました。これにより報酬は50BTCから25BTCへ半減しました。
Wordpressがビットコイン決済の受付を開始しました。これまでで最大規模のビットコイン決済を受け付ける事業者となりました。
ビットコインが違法行為に使われる可能性が高いという内容のFBIの内部資料が流出しました。
Mt.Goxがハッキング被害を受け、ビットコインやユーザー情報・パスワードが盗難され約1週間取引が停止されました。この影響で、連鎖的に他の取引所からもビットコインの盗難が発生し、ビットコイン価格が著しく下落しました。
メディアに注目されたことにより急速にビットコイン価格が上昇し、一時31.91ドルをつけました。
TIME誌で初めてビットコインの特集が組まれました。大手メディアで初めてビットコインが取り上げられた例になりました。
Mt.GoxがMark Karpelesの運営する日本を本社とするTibanne社に買収されました。事実上最初の日本国内のビットコイン取引所となりました。
世界初のマイニングプールであるSlush's poolが初めてビットコインの採掘に成功しました。
ビットコインの脆弱性を突き1,840億BTCが偽造されました。ビットコイン史上最悪のセキュリティ事件といえますが、すぐに開発チームにより修正対応がなされ、影響はほとんど残りませんでした。
Jed McCalebにより、世界最大のビットコイン取引所へと成長していくMt.Goxがサービス開始しました。Mt.Goxの前身はトレーディングカードゲームマジック:ザ・ギャザリングのオンライン交換所でした。
コンピュータ系ニュースを中心に取り扱う電子掲示板であるSlashdotにビットコインが取り上げられました。これにより、多くの人々にビットコインが知られるようになります。
ピザ2枚(約25ドル)と10,000BTCの交換が行われ、これが商品購入における最初のビットコイン決済の例となりました。
※正確にいえば、店舗側がビットコイン決済を受け付けていたわけではなく、ピザの購入代金を第三者にビットコインで支払い、その第三者にピザを通常の決済方法で買ってもらったという流れでした。
New Liberty Standardが5,050BTCを5.02ドルで購入し、これが初めてのビットコインと法定通貨間の交換となりました。
New Liberty Standardによりビットコインと法定通貨の交換レートが初めて提示されました。この時の価格は1ドル1,309.03BTC、日本円で1BTC約0.07円です。これは、ビットコインの採掘に必要な電気料金から計算して提示された価格でした。
Satoshi Nakamotoからソフトウェア開発者であるHal Finneyへ、ビットコインの送信が世界で初めて行われました。
ビットコインのバージョン0.1がリリースされました。これにより、Satoshi Nakamotoがテストしていたビットコインネットワークに誰でも参加できるようになりました。
ビットコインのブロックチェーンの最初のブロック(genesis block)が誕生しました。ビットコインの生みの親であるSatoshi Nakamotoがビットコインに関する論文を2008年10月31日に発表してから約2か月後のことです。
最終更新日: 2023年02月17日
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